公務員にも適性検査があります。
公務員には国家公務員と地方公務員とがありますが、人気のある職業といえます。
受験応募者数は毎年増えているようですね。
世の中が不景気になればなるほど、公務員になりたいという人が多くなっているかもしれません。
公務員には身分保障があり、倒産はありません。
いつでも安定していることや、男女平等、待遇のよさなどがが魅力といえるでしょう。
受験応募者数は採用予定数を大きく上回り、狭き門となっています。
公務員になるためには、採用試験に合格しなければなりません。
公務員にも適性検査があり、採用試験の内容は志望する種類により異なります。
国家公務員3種や地方公務員などの事務系の職種では「適性試験」が実施されています。
公務員の事務系職種の仕事に、文書の記録や集計、分類、照合、整理などがあります。
この適性試験は業務を正確に、素早く処理できるかという初期的適性を測定するために行うものです。
主に事務能力を見る試験ですから、クレペリン検査のように繰り返し行うような問題が出るものと思われます。
このような練習は必要ありませんが、どのような内容の検査なのかを理解しておくことはムダではないでしょう。
これに対し、警察官試験で実施されている適性検査は、クレペリン検査やYG検査、ロールシャッハなどの性格検査です。
この場合の適性検査はその人の性格を見るために行われます。
性格検査は一定の質問に対し「はい、いいえ」または「はい、いいえ、どちらでもない」で答えるもので、特に対策はいらないようです。
ただ、注意すべきなのは「ライスケール」といわれる試験です。
ライスケールとは嘘をついていないかどうかをチェックする質問です。
ここで「はい」と答えると嘘つき認定されてしまいます。
「一度もうそをついたことがない」というような質問にひっかからないようにしましょう。
公務員の適性検査はいわゆる「性格検査」だけか、それにクレペリン検査を加えるのが一般的なのだそうです。
適性検査は転職をする場合にも役立ちます。
転職を考える場合、主に給与や会社の経営方針など勤務条件に対する不満や「仕事が合わない」「自分の能力を発揮できない」「人間関係がうまくいかない」といった自分と仕事、または環境との不適合が原因となっているようです。
勤務条件に対する不満が起こるのは、就職活動において情報収集が不足していた場合に多いようです。
会社の経営方針や給与体系などは求人情報でも入手でき、面接のときに確認することもできたはずです。
仕事や環境との不適合は、就職先を決める前の自己分析が十分行われなかったことが考えられます。
自己分析は自分の性格を振り返り、自分の性質や志向、価値観などを考慮して「どんな職業に向いているのか」を探ることです。
この自己分析を行うのに適性検査が有効です。
潜在的な資質を知ることや客観的に判断することができるからです。
適性検査には職業適性検査や適職診断があり、さまざまな就職支援サイトで受検することができます。
ネットでも適性検査を無料で受けられるサイトがいろいろあるようですね。
また、適性検査の問題集もさまざまあります。
適性検査は、さまざまな職種の人間に対して行った検査の統計から共通する傾向を抽出し、個人の結果との一致を探すことで適性を測定するものです。
最近では職業適性検査でも転職者も対象にいれた社会人向けの適性検査が開発されました。
新卒者向けの適性検査に実務経験を経ることで得られる要素を加味して再編されたものです。
転職をする人は増えているようですので、今後適性検査を転職を考えた人が利用することは増加するものと思われます。
適性検査は新卒採用には欠かせないといえますが、その歴史はどのようなものなのでしょうか。
人材の選抜を目的とした筆記試験は、遡ると中国の官吏選抜試験である科挙などがあげられます。
欧米では20世紀初頭には、科学的な手法によって人物を測定する検査が開発されていたそうです。
そのころ日本でも心理学を根底においた職業適性や職業興味を測る検査が開発されたようですね。
そして、適性検査は知能検査とともに普及し始めたそうです。
適性検査が民間企業で実施されるようになったのは1970年代以降のことです。
その頃は、学歴偏重主義への批判の高まりやバブルの崩壊などで激変した時代。
企業は生き残りをかけて、より有能な新卒学生を求めました。
このような企業の需要に応じるため、潜在能力を測るさまざまな適性検査が開発されたそうです。
そして、現在に至るまでに適性検査の内容やサービスが多様化してきたようです。
現在では適性検査は新卒学生の採用選考に実施されることが最も多いそうです。
近年ではWEB上での公募も定着し、応募学生数も増加しています。
適性検査は、選考業務の負担を軽減するためにも有効な手段で、今日まで発展したものと考えられています。
かつては適性検査といえば筆記形式ばかりでした。
現在ではWEBテストと呼ばれるインターネット上で適性検査を受ける方法があり、大手企業を中心に広く実施されているそうです。
WEBテストは自宅のパソコンで受検するケースと、会場に設置したパソコンで受検するケースがあります。
企業側としては効率のよい方法なので、今後も増えていくものと思われます。
適性検査は就職活動を行ううえではとても役に立つものといえるでしょう。
就職活動は、学生や失業者が職業に就くために活動することをいいます。
中学生と高校生の就職については学校が主導で活動を行いますね。
大学生ともなると、基本的には就職を希望する本人が主導となって活動します。
日本の大学生は、在学中から就職活動を始めます。
一般的には4年生大学では3年次の夏頃には大学の就職セミナーを受けて就職活動の流れを掴みます。
自己分析をし、志望業界や志望企業を決定します。
そして、企業の情報を得て、企業の採用スケジュールに従うという流れになります。
自己分析は就職活動の第一歩といってもいいかもしれません。
自分の性格や志向、価値観などを把握していないと、納得のいく就職は実現しないでしょう。
適性検査は、この自己分析をするのに役立ちます。
適性検査とは個人がどのような適性を持っているかを調べる検査です。
興味がある職種や企業であっても、その仕事内容に自分が適さなければ、たとえ就職できたとしても早期退職につながったり、不満を持ったまま自分を活かせずに毎日を過ごすことになってしまいます。
就職を考える場合には、職業適性検査を受けてみるといいでしょう。
自分がある職業に対しどれほどの適性があるか、また、自分が希望する職業に適した素質をもっているのかを測定することができます。
職業適性検査は適職診断と呼ばれることもあります。
今日では多くの就職支援サイトが存在します。
無料で受けられる適性検査や適職診断もありますので、利用するといいでしょう。
近年では就職活動には半年から1年ほどかけるようです。
途中で目標を見失ったり、当初考えていなかった業界へ興味が湧いたりと、気持ちの変化がつきものです。
納得する企業からの内定を得るまでは「自己分析、業界企業の絞込み、企業への挑戦」の繰り返しだと考え、あまり自分にプレッシャーをかけないようにしましょう。
適性検査は新卒学生の採用選考での実施が最も多く、企業の採用活動を支援するために開発されたものといえます。
このさまざまな適性検査を行う仕組みでもあり、会場になるのがテストセンターです。
テストセンターという仕組みは、適性検査SPI2の普及とともに生み出されました。
生みの親は、人材・組織開発会社であるリクルートマネジメントソリューションズ社です。
同社の用意したパソコンを常設した会場で適性検査を受検し、終了と同時に採点されます。
そして、即時に適性検査結果のメールが受検者に配信されるというのがテストセンターの仕組みです。
このテストセンターとなる会場は全国に設置されているようです。
企業は、テストセンターの仕組みを利用することで、採用における手間やコストを削減できます。
また、受検者は都合にあわせて適性検査を受検でき、有効に時間を使うことができるというメリットがあります。
適性検査において、テストセンターの仕組みは多くの企業に受け入れられ、実施されています。
テストセンターでは「適応型テスト」を採用しており、これは適性検査の一問ごとの正誤によって次の問題をコンピューターが選択するというものです。
受検者のレベルに合わせた問題を出題することができ、効率の良い測定を行うことができます。
またテストセンターの仕組みでは不正行為のない適性検査が可能です。
自宅のパソコンから受検できるWEBテストでは、他人のIDとパスワードで受検できます。
本人以外の人間が受検するという不正行為が行われたこともあります。
このテストセンターにおいては、受検者は身分証明書を持参し本人確認を行い、試験管の監視の元で受検します。
ですから、不正行為のない適性検査が可能になりました。
実際にこのテストセンターを実施している企業は業績が伸びているというデータもあるようですね。
このようなことから、今後もテストセンターを実施する企業が増えるのではないでしょうか。